おかね 記事一覧
老後資金の考え方

老後2000万円、
うちはいくら?

「2000万円」は、平均をもとにした一つの試算にすぎません。

不足額は「生活費 − 年金」× 年数で決まり、世帯によって全く違います。

まず自分の数字を出してみるのが、老後資金づくりの第一歩です。

自分の不足額を試算する
n
nash(30代エンジニア)|結婚を機にお金の勉強を始めた、いち生活者の目線でまとめています。

老後の不足額、うちはいくら?

考え方はシンプルです。老後の毎月の生活費から年金を引いた「月の赤字」に、老後の年数を掛ける。そこからいま準備できている老後資金を引いた残りが、これから用意したい「不足額」です。

スライダーを動かして、自分の場合のざっくりした目安をつかんでみましょう。

老後の不足額かんたんシミュレーション
生活費・年金・老後の年数・準備済みの資金を動かすと、これから用意したい「不足額」の目安がすぐ分かります。
老後の生活費(月) 26万円
10万円40万円
世帯の年金(月) 22万円
10万円30万円
老後の年数 30年
15年40年
いま準備済みの老後資金 500万円
0万円5,000万円
あなたの不足額(目安)
940万円
およそ ¥9,400,000 をこれから準備
月の赤字(生活費 − 年金) 4万円
× 12ヶ月 × 30年の合計 1,440万円
− 準備済みの老後資金 500万円
毎月の積立で届く範囲です。月3.1万円の積立を25年続けると埋まる計算です。
※ あくまで概算です。退職金やiDeCo・企業型DCの受取見込み額を含めて考える場合は「準備済みの老後資金」に足してください。物価変動を考慮しない実質値ベースの試算で、医療・介護など臨時の支出は含みません。正確な年金額は「ねんきん定期便」やねんきんネットでご確認ください。
※ 積立や取り崩しまで含めて人生全体のお金の流れを見たいときは、ページ下部の総合シミュレーター「おかね」で試せます。

そもそも「2000万円」ってなんだったの?

出どころは、2019年に金融審議会がまとめた報告書「高齢社会における資産形成・管理」です。夫65歳以上・妻60歳以上の無職世帯の平均的な家計をモデルに、毎月約5.5万円の赤字30年続くと約2000万円になる——という計算が、大きく報道されて広まりました。

つまり2000万円は「全員に必要な金額」ではなく、ある年の平均データを、ある前提で延ばした試算。実際、総務省の家計調査では65歳以上・夫婦のみ無職世帯の赤字は年によって変わり、2024年平均では月約3.4万円でした。同じ計算をすれば約1200万円と、前提の年が違うだけで数字は大きく動きます。

前提が変われば、数字も変わる
年金の受け取り方
モデルは片働き世帯が前提。共働きで厚生年金が2人分あれば月の赤字は小さくなり、ゼロに近づく世帯もあります。逆に自営業中心なら年金は少なめです。
住まい
モデルは持ち家前提で、住居費はかなり小さめに置かれています。老後も賃貸なら家賃がそのまま上乗せになり、不足額は大きくなりやすい構造です。
生活水準
月の生活費が数万円違うだけで、30年では1000万円単位の差になります。「平均」ではなく、自分の暮らしの水準で考えることが大切です。
だから「うちの場合」で計算する
2000万円という数字を怖がるのでも、安心材料にするのでもなく、自分の生活費・年金・年数を当てはめて計算し直すのが本質です。上のシミュレーションはそのための道具です。

不足額を埋める、3つのレバー

不足額が見えたら、打ち手は大きく3つ。どれか1つで埋めようとせず、組み合わせて少しずつ動かすのが現実的です。

1
積立を増やす
時間を味方につける王道の打ち手。運用益が非課税のNISAや、掛金が所得控除になるiDeCoを使えば、同じ積立額でも効率が上がります。早く始めるほど月々の負担は小さくて済みます。
2
年金を増やす・長く働く
受給開始を遅らせる「繰下げ受給」で年金額は増やせますし、長く働けば収入が続くうえ厚生年金も積み上がります。働き方や収入を見直したい人はキャリアの記事もどうぞ。
3
支出を最適化する
老後の生活費が月2万円下がれば、30年で720万円分の不足が消える計算。現役のうちに固定費を見直して身軽な家計にしておくと、その水準がそのまま老後の生活費になります。

よくある質問

年金だけで暮らせる人はいる?
います。統計上の「赤字」はあくまで平均の話で、生活費が年金の範囲に収まっている世帯も少なくありません。共働きで厚生年金が2人分ある、持ち家で住居費が小さい、生活費が控えめ——といった条件がそろうと、月の赤字はゼロに近づきます。逆に平均より生活費が高い世帯や賃貸の世帯は、平均より多く準備が要る可能性があります。だからこそ、平均ではなく自分の数字で試算するのが出発点になります。
繰下げ受給って?
年金の受給開始を65歳より遅らせる制度です。1ヶ月遅らせるごとに受給額が0.7%増え、最長75歳まで繰り下げると最大84%の増額になります。増えた額は生涯続くため、長生きするほど有利に働く仕組みです。一方で、受け取り期間が短くなる・税や社会保険料の負担が変わるといった面もあり、どちらが得かは寿命や家計によって変わります。「長生きリスクへの保険」と捉えて、健康状態や手元資金と合わせて検討するのが現実的です。
退職金は含めて考えていい?
含めて構いません。上のシミュレーションなら「準備済みの老後資金」に受取見込み額を足してください。iDeCoや企業型DCの残高も同様です。ただし退職金は勤続年数や会社の制度で大きく変わるため、思い込みではなく就業規則や退職金規程で見込み額を確認しておくのがおすすめです。受け取り方(一時金か年金形式か)で税金も変わるので、額が大きい人は受け取り時に改めて試算するとよいでしょう。
インフレは考慮すべき?
意識しておきたい要素です。物価が上がれば老後の生活費も増えますが、年金額の伸びは物価に追いつきにくい仕組み(マクロ経済スライド)になっているため、実質的な赤字は広がる方向に働きやすいと言われます。このページの試算は物価変動を考慮しない「いまの物価での実質値」なので、結果は少し余裕をもって見ておくのが無難です。インフレへの備えとしては、預金だけでなく株式などを含めた長期の積立投資を組み合わせる考え方が一般的です。
2000万円貯まらなかったらどうなる?
それで生活が立ちゆかなくなる、という話ではありません。実際には多くの世帯が、状況に合わせて暮らしを調整しながら老後を送っています。具体的には、働く期間を少し延ばして年金開始までの取り崩しを減らす、生活費の水準を下げる、住まいを住み替えや賃貸への転換などで見直す——といった現実的な選択肢があります。大切なのは、選択肢を持てるうちに現状を把握しておくこと。不足が早く見えるほど、打ち手は穏やかで済みます。

まとめ

  • 2000万円は平均モデルの試算。自分の不足額は「生活費 − 年金」× 年数で出す。
  • 不足が見えたら積立・年金・支出の3つのレバーを組み合わせて埋める。
  • 早く把握するほど月々の負担は軽くなる。まず現状を数字にすることから。
自分の不足額を試算する
人生全体の資産推移で見るなら総合シミュレーター(おかね)——資産寿命が何歳まで持つかが分かります。
あわせて読みたい
家計シミュレーター「おかね」
NISAだけでなく、
人生全体のお金を見たい人へ。
住宅ローン・年金・教育費・ライフイベントまで、ぜんぶ一本のタイムラインに。「結局、うちのお金は足りるの?」に答える総合シミュレーターです。
「おかね」で人生全体を試算する