おかね 記事一覧
保険の見直し・無料相談

保険、
入りすぎ・入らなすぎになってない?

保険は「必要な保障額」から逆算して考えるのが基本です。

独身と子育て世帯では、必要な額は大きく変わります。

まずは自分の必要額を知るのが、見直しの第一歩。

必要な保障額を試算する
n
nash(30代エンジニア)|結婚を機にお金の勉強を始めた、いち生活者の目線でまとめています。

必要な保障額は、いくら?

もしものとき、遺された家族の生活を支えるのにいくら足りないか。それが「必要保障額」です。考え方はシンプルで、これからかかる生活費から、遺族年金などで入ってくるお金いまある貯蓄を引いた「不足分」だけを保険で備えれば十分、というものです。

まずはスライダーを動かして、自分の場合のざっくりした目安をつかんでみましょう。

必要保障額かんたんシミュレーション
遺族の生活費・独立までの年数・遺族年金・貯蓄を動かすと、保険で備えるべき「不足分」の目安がすぐ分かります。
遺族の年間生活費 300万円
120万円600万円
末子が独立するまでの年数 18年
0年25年
遺族年金の月額 10万円
0万円20万円
現在の貯蓄 300万円
0万円3,000万円
保険で備える目安(必要保障額)
2,940万円
およそ ¥29,400,000 の不足分
これからの生活費(18年分) 5,400万円
− 遺族年金の合計 2,160万円
− 現在の貯蓄 300万円
子育て期の標準的な水準。掛け捨ての定期保険でカバーしやすい範囲です。
※ あくまで概算です。必要保障額は家族構成・持ち家か賃貸か・教育方針・すでに入っている保険などで大きく変わります。遺族年金の額は世帯や加入状況で決まるため、正確な金額は公的機関・公式情報でご確認ください。
※ 住宅ローンや教育費まで含めて人生全体のお金の流れを見たいときは、ページ下部の総合シミュレーター「おかね」で試せます。

保険は“3つ”だけ考えればいい

保険はたくさんの商品名がありますが、目的で分ければ大きく3種類だけ。それぞれ「どんなときに、いくら足りないか」で必要性を判断します。公的な保障でカバーされる部分も多いので、重ねて入りすぎないのがコツです。

死亡保障
遺された家族の生活を守る
扶養する家族がいる人に必要。独立するまでの子の生活費・教育費が主な目的です。遺族年金でカバーされる分を差し引いて、不足分だけを備えます。
医療保障
入院・手術の自己負担に備える
入院や手術のときの自己負担に備えるもの。ただし公的医療保険の高額療養費制度で自己負担には上限があるため、貯蓄で足りる人は最小限でもよいとされます。
就業不能保障
働けない期間の収入を補う
病気やケガで長く働けないときの収入減に備えるもの。会社員は傷病手当金などの公的保障がある一方、自営業は手薄になりがちで、検討する価値が高い分野です。
入りすぎに注意
日本には遺族年金高額療養費制度など、公的な保障が用意されています。まずは「公的保障で、いくらカバーされるか」を確認し、その不足分だけを民間の保険で埋めるのが、ムダのない考え方です。

無料保険相談、使っていい?正直な話

「保険相談が無料なのはなぜ?」という疑問は当然です。仕組みを正直にお伝えすると、多くの無料相談は保険が契約されたときに保険会社から支払われる手数料を収益源にしています。だから相談自体は無料でも、特定の商品をすすめられる場合があることは知っておきましょう。悪いことではありませんが、この前提を踏まえて使うのが賢い付き合い方です。

向いている人
・何にいくら入ればいいか自分では分からない
・結婚・出産・住宅購入などのライフイベントで見直したい
・複数の会社の商品をまとめて比べたい
急がなくていい人
・必要な保障額が自分で分かっている
・すでに入っている保険で不足がない
・まずは公的保障を調べて自分で判断したい

相談先を選ぶなら、次の3つの軸で見ると失敗しにくくなります。

① 取扱い保険会社数
扱う会社が多いほど、幅広い選択肢から中立に比較しやすい。
② 無理な勧誘がないか
その場で契約を迫らない、断りやすい雰囲気か。口コミも参考に。
③ オンライン対応
自宅から相談できるか。来店・訪問の要否も確認しておく。
使うときのコツ:すすめられた商品をその場で契約せず、「必要な保障額」と照らして持ち帰って検討すること。上のシミュレーションで自分の目安を先につかんでおくと、提案が自分に合っているか判断しやすくなります。
※ 本記事は中立的な情報提供を目的としており、特定の相談サービスや保険商品を推奨するものではありません。契約の判断はご自身で公式情報をご確認のうえ行ってください。

よくある質問

掛け捨てと貯蓄型、どっちがいい?
一概にどちらが正解とは言えません。掛け捨て(定期)は保険料が安く、必要な保障を必要な期間だけ大きく確保しやすいのが特徴です。貯蓄型は保険料が高い一方、解約時にお金が戻る要素があります。ただし「保障」と「貯蓄・運用」を分けて考え、保障は掛け捨てで確保し、貯蓄はNISAなどで別に、という整理をする人も少なくありません。自分の目的と家計に合うほうを選ぶのが基本です。
独身でも生命保険は必要?
扶養する家族がいない独身の場合、大きな死亡保障は必要性が低い傾向があります。自分に万一のことがあっても、生活を支える家族がいないためです。目安としては、自分の葬儀費用など数百万円程度をカバーできれば十分と考える人が多いようです。むしろ独身で意識したいのは、働けなくなったときの就業不能保障や、貯蓄で足りない分の医療保障。ライフステージが変わったら見直す前提で、いまは身軽にしておくのも一つの考え方です。
医療保険はいらないって本当?
「いらない」と言い切れるものではありませんが、慎重に考えたい分野ではあります。公的医療保険の高額療養費制度により、医療費の自己負担には毎月の上限があります。そのため、当面の入院費用を貯蓄でまかなえる人にとっては、手厚い医療保険の優先度は下がるという見方があります。一方で貯蓄が少ない時期や、差額ベッド代・収入減までカバーしたい場合は、最小限の医療保障を持つ意味はあります。貯蓄額と照らして必要な範囲だけ備えるのが現実的です。
見直しのタイミングは?
必要な保障額が変わるタイミングが見直しどきです。具体的には、結婚・出産・住宅購入・子の独立・転職や独立などのライフイベント。たとえば子どもが生まれると必要保障額は一気に増え、逆に子が独立すると大きく減ります。住宅ローンを組むと団体信用生命保険(団信)がつくため、その分の死亡保障を減らせることもあります。イベントがなくても数年に一度は「いまの保障が過不足ないか」を点検すると安心です。
相談は本当に無料?
相談者が料金を払わないという意味では、無料のサービスが一般的です。ただし前述のとおり、多くの場合は保険が契約されたときに保険会社から支払われる手数料が運営の原資になっています。つまり「無料」の背景には仕組みがあり、特定の商品がすすめられることもあるということ。だからこそ、その場で即決せず、必要な保障額と照らして持ち帰って検討するのが安心です。仕組みを理解して使えば、複数商品を比較できる便利な手段になります。

まとめ

  • 保険は必要な保障額から逆算。公的保障の不足分だけを備えれば十分。
  • 考えるのは死亡・医療・就業不能の3つだけ。重ねて入りすぎない。
  • 無料相談は仕組みを理解して使う。必要額を先に把握し、即決しない。
自分の必要保障額を試算する
あわせて読みたい
家計シミュレーター「おかね」
NISAだけでなく、
人生全体のお金を見たい人へ。
住宅ローン・年金・教育費・ライフイベントまで、ぜんぶ一本のタイムラインに。「結局、うちのお金は足りるの?」に答える総合シミュレーターです。
「おかね」で人生全体を試算する