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結婚とお金のはじめ方

結婚のお金、
ぜんぶでいくら?

挙式・新生活まで含めると数百万円規模。ただしご祝儀で戻る分もあります。

全部やるかは自由——費用は選び方で大きく変わります。

そして結婚は、「ふたりの家計」を設計する最高のタイミングです。

実質負担を試算する
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nash(30代エンジニア)|結婚を機にお金の勉強を始めた、いち生活者の目線でまとめています。

結婚費用の実質負担シミュレーション

結婚のお金で大事なのは、総額よりも「ご祝儀で戻る分を引いた、実質の負担」です。全国調査(ゼクシィ結婚トレンド調査2024)では、挙式・披露宴の総額は平均343.9万円、招待客は平均52.0人、ご祝儀総額は平均205.6万円とされています。スライダーを動かして、自分たちの場合の実質負担を確かめてみてください。

結婚費用かんたん試算
「だいたいこれくらいかな」の感覚で動かせばOK。やらない項目は0円にしてかまいません。
挙式・披露宴の費用 340万円
0円600万円
ゲスト人数 60人
0人120人
新生活の初期費用(引越し・家具家電) 100万円
0円300万円
婚約・結婚指輪など 50万円
0円150万円
ふたりの実質負担(目安)
310万円
総費用(挙式+新生活+指輪) 490万円
ご祝儀見込み(3万円×人数) 180万円
実質負担310万円をふたりで2年かけて準備するなら、ひとり月6.5万円ずつのペースです。無理がありそうなら、費用側のスライダーを動かして現実的なラインを探ってみてください。
※ ご祝儀は「1人あたり3万円」で概算した目安です(友人の相場ベース。親族や上司はより多く包む傾向があり、実際の総額は上下します)。親・親族からの援助はここには含めていません
※ 参考:ゼクシィ結婚トレンド調査2024(全国推計値)では、挙式・披露宴の総額は平均343.9万円、招待客は平均52.0人、ご祝儀総額は平均205.6万円、カップルの自己負担は平均161.3万円とされています。

削れるところ、削らない方がいいところ

平均額を見て「そんなに払えない」と感じても大丈夫。結婚のお金は「何をやるか」を選べば大きく変えられます。ただし、ひとつだけ削らない方がいいものがあります。

① 式のスタイルは自由
フォトウェディング、家族だけの食事会、会費制パーティーなど選択肢は幅広く、数十万円台に収まるスタイルもあります。「みんなと同じ」を前提にしなくてOK。
② 新生活は段階購入もアリ
家具家電を最初に全部新品で揃える必要はありません。中古やもらいものを活かし、住みながら必要なものだけ買い足すと、初期費用はぐっと抑えられます。
③ 「ふたりの合意」だけは削らない
何にいくら使うかを、面倒でもふたりで話して決めること。お金の価値観のすり合わせは、式の一日より長く効く「結婚の家計」の土台になります。

ふたりの家計、3つの型

結婚後のお金の管理は、大きく分けると3つの型があります。どれが優れているという話ではなく、働き方や性格との相性で選ぶものです。

共通財布型
収入をすべてひとつにまとめ、そこから生活費もお小遣いも出すスタイル。
向くところ:世帯全体が見えやすく、貯蓄目標を立てやすい。
気をつける点:自由に使えるお金が少なく感じ、窮屈になることも。
別財布・費目分担型
「家賃はどちらか、食費はどちらか」のように費目で分担し、残りは各自で管理。
向くところ:自由度が高く、共働きだと始めやすい。
気をつける点:世帯全体でいくら貯まっているかが見えにくい。
ハイブリッド型
共通口座に一定額ずつ入れて生活費と貯蓄にあて、残りは各自のお小遣いに。
向くところ:共有と自由のバランスが取りやすい。
気をつける点:入金額の設計や口座の管理に、最初だけ少し手間がかかる。
どの型でも共通なのは「見える化」
型に正解はありませんが、世帯の収支をお互いが把握できる状態にしておくことだけは共通の土台です。まずはふたりの生活費をざっくり掴むところから——やり方は家計簿の記事にまとめています。

結婚を機にやっておくとラクなこと

私自身、お金の勉強を始めたきっかけは結婚でした。生活が変わるタイミングはお金の仕組みを整える絶好の機会で、ここで一度やっておくと、その後がずっとラクになります。

1
ふたりの資産と収入の共有
貯金・収入・ローンなどの現在地を一度オープンにしておくと、この先のすべての相談が具体的になります。細かい報告制にする必要はなく、まず「今いくらあるか」だけで十分です。
2
保険の見直し
独身時代とは必要な保障が変わります。世帯になったら「万一のとき相手の生活をどう支えるか」で考え直すのが基本。保険の見直し記事で必要保障額をかんたんに試算できます。
3
つみたての開始
結婚費用の準備が一段落したら、余力を「毎月自動のつみたて」に回す仕組みを。ふたりだと入金力が高い時期なので、始めどきとしても好条件です。金額の目安は新NISAの記事へ。
4
将来の大きな出費の話
結論を出す必要はありません。「家は買いたい?賃貸派?」「子どもは?」と方向性を話しておくだけで、貯め方が変わります。相場感は住宅ローン教育費の記事が参考になります。

よくある質問

結婚式、やらない選択もあり?
もちろんアリです。式を挙げない「ナシ婚」や、写真だけ残すフォトウェディングを選ぶカップルも一定数います。大事なのは世間の標準ではなく、ふたりが納得して選ぶこと。浮いた分を新生活や将来のつみたてに回すのも立派な使い方です。ただ、どちらかに「本当はやりたかった」が残ると後を引きやすいので、そこだけは丁寧に話し合うのがおすすめです。
親からの援助は期待していい?
調査(ゼクシィ結婚トレンド調査2024)では、親・親族からの援助があった人の援助総額は平均183.5万円と大きい一方、約2割は「援助はなかった」と回答しています。つまり、あるかどうかは家庭によって本当にさまざま。資金計画は援助なしでも成り立つように組み、あれば上乗せと考えておくのが安全です。援助を受ける場合も、金額を前提にした式場契約より先に、親と一度話しておくとトラブルになりにくいです。
相手と収入差があるときの分担は?
「きっちり折半」にこだわる必要はありません。よく使われるのは、収入の比率で按分する方法(例:収入が6:4ならふたりの共通支出も6:4で負担)。手取りに対する負担感が揃うので、不公平感が生まれにくくなります。どんな比率にせよ、金額を決めてから納得するのではなく、納得できる決め方をふたりで先に選ぶのがコツです。
結婚前の貯金は共有すべき?
法律上は、結婚前から持っていた財産は「特有財産」といって、結婚後に築いた共有の財産とは区別して考えられる、という整理があります。なので「全部ひとつの口座にまとめるべき」というものではありません。おすすめは、口座は分けたままでも、金額はお互いに開示しておくこと。管理の共有と情報の共有は別の話で、後者だけでも家計の設計には十分役立ちます。
入籍だけなら費用はいくら?
婚姻届の提出自体は無料です。かかるとしても、必要書類の発行手数料や証明写真代など数百〜数千円程度の実費が中心。つまり「結婚すること」そのものにはほとんどお金がかかりません。費用が大きく変わるのは、指輪・写真・お披露目・新居などをどこまでやるかの部分。上のシミュレーションで、やる項目だけ残して試算してみてください。

まとめ

  • 挙式・新生活まで含めると数百万円規模。ただし見るべきは総額ではなく、ご祝儀で戻る分を引いた実質負担
  • 費用は選び方で大きく変わる。全部やるかは自由。削らないのは「ふたりの合意」だけ。
  • 結婚は「ふたりの家計」を設計する最高のタイミング。管理の型に正解はないが、見える化だけは共通。
実質負担を試算する
ふたりの人生全体は、ページ下部の総合シミュレーター「おかね」で——結婚後の世帯収入・生活費を入れれば、教育費や老後資金までそのまま試算できます。
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